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Withコロナ時代こそ、経営者がビジョンを語ることが重要
-1000人アンケートの自由回答データから-

勤務先の経営者に経営理念などを語ってほしいと思っている従業員ほど、仕事に前向きに取り組み、勤務先に対して愛着を持っている。先日行った調査から出た結果をご紹介します。

日本経済新聞社クロスメディアユニットでは2020年6月、全国の会社員を対象にアンケート調査を行いました。

その中で「お勤め先の経営トップに語ってほしいことは何ですか」と自由に記入してもらったところ、「今後のこと」や「経営ビジョン」というワードが最も多くなりました。これに「前向きなこと」「会社の現状」などが続きました。一方、「ない、わからない」という回答も半数近くにのぼり、自社の経営トップの情報発信に対して、意識が分かれていることもうかがえました。

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語ってほしいことは「今後のこと」「社員を安心・前向きにさせること」が多い反面、「ない」という回答も半数近くに

仕事に前向きな人ほど、トップに情報発信してほしい

このアンケートでは日ごろの仕事の仕方や、自分の勤務先に対する意識も質問しています。今回の自由回答と他の質問の回答を照らし合わせると、さらに興味深いことが浮かび上がります。

自分の勤務先の経営者に今後の経営ビジョンや安心感を「語ってもらいたい」人は、「勤務先企業は同僚や上司に新しい技術や仕事のやり方を提案できる風土だと思う」「自分は仕事の進め方として新しい技術や前例のない仕事のやり方を採り入れるほうだ」のといった質問に「あてはまる」と回答した人が、約半数に上ります。

一方、「とくにない」と回答した人では20%台半ばにとどまり、両者は仕事や勤務先への意識が大きく異なっていることが明らかになりました。

社員のロイヤルティ獲得がなぜ重要なのか

従業員のロイヤルティがなぜ重要なのでしょう。仮に営業マンが「うちもコロナでどうなるか分かりません」などと取引先企業に語ったらどうでしょうか。本人は謙遜や冗談のつもりでも、取引先にしてみれば、「この会社と取引して大丈夫だろうか」と不安を抱くかもしれません。

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企業を取り巻く関係者は商品を直接納入する企業だけではありません。商品の仕入先や株主といった様々な関係者に対して、経営トップが「自社のこれから」を発信することが、今こそ重要です。

日本経済新聞には豊富な実例を基にした経営トップ登場広告のノウハウがあります。詳しい事例をお知りになりたい場合は、下記フォームよりお問い合わせください。

最後に、今回のアンケート結果の中から印象的だったものを1つご紹介します。 「社員全体が不安になっているからこそ、実現可能なビジョンを伝えることは必要不可欠。安心感が増せば、取引先などからの信用度も増す」。

先の見えない時代だからこそ、リーダーにはビジョンを示してもらいたい。そんな声が透けて見えました。