調査・マーケティングデータ

なぜ、日本経済新聞社が企業評価に強いのか？

日本経済新聞社は1970年代から経営の源泉としてブランドが重要になるという考えのもと、様々な観点から企業ブランド評価調査を行ってまいりました。
代表的な「日経企業イメージ調査」は、1988年から調査フレームを変更せずに実施している企業ブランド評価調査です。
「親しみやすい」「信頼性がある」「技術力がある」など企業経営にとって競争力の源泉となるようなイメージ項目を設定し、業種・業界問わずに同じ項目で調査することによって、企業イメージの時系列分析や、どういった企業と似たイメージをもたれるのかといった分析ができます。

企画にご協賛いただくことで、ステークホルダーから自社や自社ブランドの商品が、どう評価されているのかを知ることができる仕組みもご提供しています。様々な企業と一緒に評価されることで、自社や自社商品ブランドの特徴や、立ち位置を把握していただけます。

日本経済新聞社は、1988年から業種業界を問わず同じ調査票で企業のイメージ調査を行ってまいりました。中規模以上の企業に勤務するビジネスパーソンに限定した「ビジネスパーソン」と、人口動態に合わせた「一般個人」の2つの回答者集団に対して、同時期に調査をしています。回答者の属性間による企業イメージのギャップの有無などを調べることができます。

日本経済新聞の特徴はその読者層にあります。企業の意思決定層から、株式投資にアクティブな人、高所得者層に至るまで、世の中の経済活動で大きな影響力を持っています。

日本経済新聞社は、新聞広告特集にご協賛いただくことで、これらの魅力的な読者層に対する貴社ブランドの評価調査をパッケージ化した商品をご提供しています。その一例をご紹介します。

広告では費用対効果が一段と重視されるようになりました。掲載した広告が、ターゲットとする日経読者にどの程度到達したのか、広告メッセージはどのように受け止められたのかを知ることで、より効果的な広告戦略が打ち出せます。

日本経済新聞社では、広告効果測定調査として、新聞社共通のプラットフォームで運営される「J-MONITOR」と、専門紙読者や日本経済新聞読者に限定して調査可能な「日経インターネット調査」の2つをご用意しています。

日本経済新聞に掲載されている他の広告と比べてどの程度到達したのかなどをお知りになりたい場合は「J-MONITOR」、特定のターゲットが広告メッセージをどのように受け止めたのかを知りたい場合は「日経インターネット調査」と、目的に合わせて最適な調査をお選びいただけます。