- クロスカテゴリー &チャネルマーケティング/シニア マーケティング マネージャー トーステン・マイヤー 氏
電子商取引（EC）やクラウドをはじめとするアマゾンのサービスを活用しながら、デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進している全国の中小企業や起業家らを2社ずつ紹介――アマゾンジャパンが2022年1月17日から日本経済新聞朝刊で展開した全面広告が同年12月30日付の掲載で他に例を見ない「連載30回」の大台に到達した。
コンセプトや体裁を揃え、繰り返し発信する「シリーズ広告」には読者の印象に残る強いインパクトがある。毎日発行する日刊紙に着目し、その中でも「現役ビジネスパーソンを中核読者層に持つ」（マイヤー氏）日経を選択。新聞の特性を生かし、ストーリーをじっくり読ませるレイアウトが奏功し、連載を見た事業者からの反響もあったという。
取り上げた企業は60社。ECの顧客といえば商品を買う消費者に目が向きがちだが、商品を販売する事業者も重要な顧客。一連の紙面には「地球上で最もお客様を大切にする企業になること」というミッションのもと、中小企業や小規模事業主が抱えるさまざまな課題の解決につながるサービスの提供に取り組むアマゾンの強い思いがにじんでいる。
