広告メディアとしての日経電子版と日本経済新聞を比較すると、それぞれ大きな強みがあります。
日経電子版は導線設計や効果計測のしやすさにおいて、大きな強みを発揮します。質の高い読者データベースを活用、読者の属性別に反応を計測し、次の施策に生かすこともできます。また、ターゲットを選び、確実にメッセージを届けることができるのも日経電子版ならではの強みです。
一方、日本経済新聞の強みはリーチ数やインパクトの大きさです。一度に600万人以上の読者にメッセージを届けることができるという点で、コストパフォーマンスが高いメディアと言えるでしょう。また、日本経済新聞の広告は「出た」ことが話題になることも多く、顧客だけではなく、社員や取引先など多くの関係者の認知を獲得できます。これらの強みを組み合わせることで、日経読者への効果的なクロスメディア戦略を展開できるのです。
実際に、両方の媒体を組み合わせれば、どんな効果が得られるのか、同じ読者にリーチできるなら片方だけでの実施でもよいのでは？と思われる方もいらっしゃいますが、違うメディアで接触頻度を高めることで、ブランドリフト効果は想像以上に高まります。
今回、WEBサイト上ではバナーを、新聞紙面上でも広告素材を掲載し、その効果を調査いたしました。インターネットだけ、新聞だけ、というものとは違い、入稿方法や仕様、素材も異なりますが、効率だけを求めて、WEB媒体で複数のメディアに掲出するのとは違い、異なった印象を読者に与えることができています。
実際に計測した結果がこちら。当然単媒体ではなく、複数媒体と接触した人のほうが、認知度、購入意向、信頼度が増す、という当たり前のことと思われるかもしれませんが、それだけ読者にしっかりとインパクトを残しています。新聞だけ、デジタルだけ、ですと、まったく広告接触していない人に比べて19～23ポイントしか認知度がリフトしていないのに対して、新聞+デジタルで接触した読者は、さらにその2倍以上の55.6ポイントのリフトが見られます。ターゲットがある程度明確になっているのであれば、電子版と新聞の共通の購読属性である「ビジネスの第一線で活躍している読者属性」に対して、効果的なアプローチができているといえます。
新聞単体の掲載で信頼度を向上
そして、見逃せないのが「信頼度」についてのアンケート調査になります。新聞単体だけでも信頼度はある一定値まで向上しています。これは掲載した時のインパクトがあったことはもちろんのこと、「新聞に掲載される」ということが、たとえ広告であったとしても、未だ変わらないコンテンツの信頼性の担保になっていることの証と言えるでしょう。
※2019年2月度 新聞広告、電子版広告掲載に伴うインターネット調査より
