私はメディア周りの調査をやっているんですが、この10年間で「ターゲティング」という⾔葉はビジネス全体にすごく浸透したなと感じています。マーケティングの業務に特に携わっていない⼈でも、例えばインターネットを利⽤しているときに、様々なウェブサイトを⾒ていても同じ広告がずっと表⽰されるというような経験をしている⽅は多いのではないでしょうか。
このターゲティングにはサイトの閲覧情報などを利⽤し、「この⼈はこういう属性の⼈なのでは？」という推測をもとに⾏っているケースが多いのです。しかし、推測というのはデータが⾜りなかったりするとどうしても曖昧になりがちだったりして、ビジネスパーソンだと思った⼈が実は学⽣だったり、⼥性30代だと思った⼈が実は異なったりというケースも多いと聞きます。
NIKKEI IDではサービス登録時にご利⽤者に情報の登録のご協⼒を頂いています。⼀般的にIDサービスと⾔うと、性別や年齢、趣味嗜好というようなことを聞くケースが多いかもしれませんが、NIKKEI IDの特徴として勤務先の業種や職種、お勤め先の従業員数など、ご利⽤になる⽅々のビジネスのバックグラウンド情報のご登録をいただいています。
ところで、登録情報だったら、古い情報がそのままになっていたりするのでは？そう思われる⽅もいらっしゃるかもしれません。
NIKKEI IDでは様々な⼿法を利⽤して会員の皆様に登録した属性情報の確認をお願いしています。もちろん強制することはできないため、中には属性情報を更新いただけない⽅もいるのかもしれません。
しかし、例えば、引っ越しの際などに新聞の配達先の住所変更に合わせて登録属性をご確認頂いたり、⽇経ID会員向けにアンケートやキャンペーンを⾏う際に、属性情報をご確認頂いたりするなど、属性更新の機会を多く提供しています。
そして、これらの情報をもとにターゲティング広告の配信にご利⽤いただくことも可能です。
推測に基づくターゲティングも、もちろん技術や統計、データ処理などの技術発達もあり、過去に⽐べて発達はしてきているのですが、利⽤者⾃⾝の⾃⼰申告に基づいた登録情報の持つ信頼性はやはり⾼いのではないかなと感じています。
特に企業向けの商品・サービスのマーケティング活動では、確かなターゲットへの訴求は重要ではないでしょうか。確かな属性情報を持つNIKKEI IDに改めてご興味をお持ちいただけると幸いです。
